CFPの年収は?本当に稼げる仕事なのか

ファイナンシャルプランナーの資格として、CFPは最上位に位置しますが、どれぐらいの年収につながるのか考えることも大切です。
資格試験として非常に高いレベルとなるため、勉強にも時間がかかりますし、費用も驚くほど必要となります。
その中で本当に稼げるのか、元を取ることができるのか、取得後の年収から考えて見る必要が出てくるのです。

CFPの会社勤めの年収は

CFPを取得した後には、活動の仕方が色々と出てきます。
ファイナンシャルプランナーとしてみた場合には、9割は会社勤めと言われているのが現状です。
ファイナンシャルプランナーという仕事の特性上、独立していくためにはかなりのコネクションがなければいけません。
顧客も少々いる程度では、食べていくことができないからです。

ファイナンシャルプランナーとしての資格の問題もあります。
資格を維持するためには実務経験が必要で、その仕事の量を確保しなければいけません。
会社勤めのまま資格を活かしていれば、実務経験が伴って増えていくため、心配することがないのです。
だからこそ多くのファイナンシャルプランナーが会社勤めをしていますが、最上位にあたるCFPでも会社勤めをしている人が多くいらっしゃります。

会社勤めの場合には、CFPといっても給料という形になります。
会社から毎月支払われることになりますが、給与形態によって大きな差がつくのは間違いありません。
基本的な考え方として、CFPを取得したことにより報酬が大きく変わるというわけではないのです。
資格に対する手当が付くといった形になるので、会社によって違いが出てきます。
一般的には1万円から2万円程度から始まり、CFPでは驚くほど大きな手当をもらえる会社もあるのです。

業界によっても差がありますが、年収1000万円を超えるのは珍しいことではありません。
問題は会社によってどの程度の利用価値がある判断するとこにあるでしょう。
利用価値が高ければ、それだけ売上につながり給料も高くなります。
必然的に年収も高くなるのは当然です。

平均的な数字ですが、50歳代辺りで年収1000万のファイナンシャルプランナーは数多くいます。
CFPの価値は非常に高く、難易度の高い試験でもあるため、価値を見出しているところで働くのも大切です。
価値がわかっているところであれば、女性のCFP所持者でも1000万円台の給料をもらえる可能性が十分にあります。
逆に価値を見出さないところであれば、資格手当という形だけで終わる可能性も理解しておきましょう。
勤めながら取得を目指すのであれば、会社側と相談してみる必要もあるのです。

CFPの月収と年収そしてボーナス

給料というところで、年収に影響するのが月収です。
月いくらぐらいもらえるのかによって、年収にも大きな差が生まれてきます。
ファイナンシャルプランナーの平均年収は色々なデータがあるためここから推測することができます。

ファイナンシャルプランナーの月収として、見ると20歳代後半から跳ね上がってきます。
ここからわかることは、仕事を覚え始めてくると月収が上がっていく傾向が強いと言えるでしょう。
成果によってかなりの影響が出るというのが分かります。
実際に40後半から50代前半までがピークとなるのも、成果に対する報酬が強い結果ともいえます。

その後はだんだんと下がっていきますが、ピーク時では平均的な数値でも70万円近くになることがあるのです。
月収70万円となるとかなりの年収に繋がりますが、あくまでも平均値であり、CFPを所持している場合にはもっと上がる可能性があります。
成果を上げられるのであれば、月収で100万円近くになることも出てくるのです。
そうなると年収的には、1500万以上になるでしょう。

この月収に関しても、会社として何を中心としているかにより違いが出てきます。
ただし、これほどの年収になると、引き抜きなども頻繁に起きることが予想され、それを防止するために月収を引き上げていることもあるのです。
塾などの講師でも見られますが、月収や年収が評価として繋がる以上、大事な要素になるのは間違いありません。

評価が低いということになれば、転職されてしまう可能性が強くなります。
ファイナンシャルプランナーの場合には、顧客も離れてしまう可能性が出てくるため、仕事量が多くできる時期には、月収も跳ね上がっていく傾向が強いのです。

ボーナスの面も同じように変化します。
ボーナスは成果報酬ということで、結果がさらに影響してくる部分です。
成果をあげていれば、会社に利益がもたらされ、ボーナスも増えていきます。
年2回のボーナスとしても、300万円以上の収入になることは珍しくありません。
逆に結果を出すことができなければ、月収は維持できたとしても、ボーナスは激減する可能性があります。

社会的な影響を受ける部分もありますので、ファイナンシャルプランナーとしては安定したボーナスがもらえる業種とは言えません。
年によって開きが出てくることも予想できます。

女性でも、CFPの月収としては40万円を超えるのは珍しい話ではありません。
50万円以上の月収を得ることもできるのが、ファイナンシャルプランナーの最上位に位置するCFPが特徴です。
ボーナスとしても150万円から200万円といったところまで上がる可能性が出てきます。
年収としても1000万が見えてくるレベルです。

CFPは規模で年収が違う?

CFPという職業は、その性格上、収入が会社の規模に影響を受ける部分があります。
会社の規模が小さい場合は、大きな顧客が維持しにくく、数も限定されてしまいます。
会社の規模と仕事の量は関係なさそうに見えますが、仕事を依頼する立場から考えれば、大きい方が信頼感があるのは間違いありません。
規模が大きく名前の知れた会社であれば、安心して依頼するといったことも出てくるからです。

CFPとしての活動にも関係してきます。
CFPほどの能力を持った社員を抱えるとしたら、規模もある程度のなければ維持できません。
小さな会社であれば、賃金を抑えて雇用するしか方法がなくなるのです。
つまり、会社の規模が大きくなればそれだけの年収がもらえるようになり、小さければ抑えられてしまい転職するチャンスを待っている人も多いでしょう。
もっと評価をしてくれる会社を見つけたら転職しようと考えるのですから、必然的に年収が影響を受けるのです。

では、自分で転職して規模の大きなところに行けば、年収が上がるのかといえば事情が違います。
どこまでファイナンシャルプランナーを必要としているのかによって違いがありますが、どの程度の利益をもたらしてくれるのかがわかりません。
自分から転職しても、収入が上がりにくいのが実情です。

それだけのアピールができる材料があれば、転職しても収入が上がる要素があるでしょう。
しかし、なかなか提示できない部分となるはずです。
ヘッドハンティングされ転職する場合には、相手が能力を理解し転職するように誘っています。
だからこそ、年収が上がっていきますが、それだけ名前が知られるように活動していかなければチャンスはありません。

独立系CFPになったら年収は?

CFPを取得して独立していく方法をもあります。
独立した場合には自分で収入源を作らなければいけません。
収入源の種類によっては、年収はいくらでも上がる可能性があります。

CFPの資格を取得して独立した場合、収入源となるのは保険や投資信託といった金融商品の手数料が出てきます。
顧客によって違いはありますが、こうした案件の相談料やセミナーなどの講演料、本を出せれば印税まで入ってくる可能性があるのです。
どのように展開するかによって年収を含め収入には差がつきます。

CFPとして基本となる収入は保険や投資信託に対する手数料ですが、この中には生命保険や損害保険、投資信託と言ったことが含まれてきます。
不動産なの本をCFPの得意とするところになるでしょう。
これらの商品を販売して、手数料で収入を上げていくのが基本です。

問題は、このような商品に関して、ファイナンシャルプランナーに相談するという文化が日本にはあまりありません。
海外には当たり前のように相談をしに行きますが、日本ではごく一部の人が利用しているに過ぎないのです。

基本的には手数料で収入を確保するため、ファイナンシャルプランナーの無料相談というのは本来ありえない内容と言っても過言ではありません。
この背景にあるのは、無料で相談に乗る代わりに、自分で販売している商品を買ってくださいということです。
日本のファイナンシャルプランナーで、相談だけで食べていくのは実際不可能と言っていいでしょう。
それほどをファイナンシャルプランナーに相談をするという習慣がありません。

基本となるのは富裕層を相手にした仕事ですが、そういった顧客がそうそう見つかるわけではないでしょう。
いかにコネクションを持って臨むか、そこにかかっています。
企業単位でお客さんにだってもらえることもありますが、自社でファイナンシャルプランナーを抱えていることも多く、外注するというところもあまりありません。
思っている以上に、独立開業していくのは難しいのです。

それでもしっかりとした営業力があれば、年収2000万円でも3000万円でも上がる可能性があります。
夢あるような数字ですが、営業力があるかどうか、自分の生活を左右するため、客観的に判断して独立するべきかどうか決めるのが大切です。

まとめ

CFPだからといって、思っている以上の年収がもらえるわけではありません。
逆にCFPでお金がもらえるわけではないことを認識するべきです。
仕事を取って利益を上げて初めて報酬として返ってくることになりますので、どこまで仕事ができるのか、それを踏まえて年収を考える必要があるでしょう。

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